突然の入院！事前手続きと入院費用の準備のポイント
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病気やけがで入院した場合の備えを、医療保険などで準備している方は多くいます。
しかし保険に加入して安心したものの、実際入院となった時の手続きや準備について確認したことはあるでしょうか？
筆者は、外来で受診したつもりがそのまま入院になった経験が2度もあります。当然、入院の準備などをしていなかったため、生活用品の準備や手続きを大慌てで行うことになりました。
もし、みなさんが入院することになったら、慌てたり不安になったりしてしまわないでしょうか？
まず何から準備すれば良いのか、入院前の手続きや確認事項、入院に必要なものなどをお伝えします。
本記事の執筆者について
北海道在住。保険会社に勤務後、ファイナンシャルプランナーとして独立。教育資金や老後資金、家計のやりくりに悩んでいるママや女性の身近なアドバイザーとして起業。現在はお金・レシートワーク・老後のお金・相続介護などの各種マネー講座から、個別相談・執筆を中心に活動している。2児のシングルマザー。/ 佐藤FPオフィス
株式会社エイチームライフデザイン
編集者イーデス編集部
「ユーザーが信頼して利用できるWEBメディア」を目指す編集部チーム。実際のユーザーの声や業界知識の豊富な専門家の協力を得ながら、コンテンツポリシーに沿ったコンテンツを制作しています。暮らしに関するトピックを中心に、読者の「まよい」を解消し、最適な選択を支援するためのコンテンツを制作中です。
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いくらかかるの？医療費のことが心配
初めて入院した時に一番気になったのが医療費のことでした。
突然の入院でどのくらいの金額がかかるものなのか検討が付かなかったため、ただただ不安でした。
しかし、病院の窓口で「高額療養費制度」や「限度額適用認定証」というものがあると教えてもらえ、とても助かりました。
そんな高額療養費制度や限度額適用認定証について、具体的にお伝えします。
高額療養費制度とは？
医療費の清算は、健康保険適用であれば原則3割を窓口で支払います。
しかし、入院や手術となれば、3割の金額でも大きな負担となることがあります。
医療費が高額になった場合は「高額療養費制度」を申請することで、1カ月の医療費のうち一定の金額（自己負担限度額）を超えた金額が高額療養費として還付されます。
自己負担限度額は年齢や世帯収入によって異なりますので、一般的なモデルケースを例に、還付される金額がいくらになるのかを見てみましょう。
図1：自己負担限度額と高額療養費（モデルケース）
※筆者資料をもとに編集部作成
このように医療費が30万円という高額になる場合でも、半分以上の金額の還付を受けられることがわかりました。
しかし、のちに還付されるものの、一旦30万円を支払うことは大きな負担となります。
このような場合にぜひ活用してほしいのが、「限度額適用認定証」です。
事前提出で安心の限度額適用認定証
限度額適用認定証とは
入院時に医療機関の窓口に提示することによって、医療費の支払いを自己負担限度額まで抑えることができる認定証です。
医療費3割分の全額の支払いや、高額療養費制度を申請する手間もなくなりますので、入院が決まり次第、交付申請をしましょう。
前述のモデルケースAさんが、限度額適用認定証を事前に提出していた場合、以下の図2のようなイメージになります。
図2.自己負担額のイメージ図(協会けんぽに加入の医療費3割負担の方の場合)
※筆者資料をもとに編集部にて作成
限度額適用認定証の申請は、それぞれご加入の健康保険の窓口に申請しましょう。
健康保険組合や協会けんぽにご加入の方は、お勤めの会社の総務の方か保険担当の方に伝えれば申請をしてくれます。
国民健康保険にご加入の方は、ご自身でお住いの地域の役所窓口にお問い合わせください。
事前にご自身で手続きができない場合はどうしたらいい？
入院が急で事前に手続きできない場合でも、郵送や代理人による手続きが可能な場合がありますので、ご家族や友人に頼むこともできるかもしれません。
国民健康保険ご加入の場合は、お住まいの地域の役所窓口での手続きとなりますが、郵送や代理人の手続きでも交付申請が可能です。
協会けんぽご加入の場合は、原則として郵送での手続きとなり、申請から1週間から10日ほどでご自宅に郵送されます。
健康保険組合では、状況によって入院先の病院に送付してくれることもあります。
それぞれご加入の健康保険窓口と病院の双方に申請方法を確認してみましょう。
なお、限度額適用認定証について、健康保険料の滞納していると交付を受けられない場合がありますので注意が必要です。
入院時に必要なものは何か？
誰もがみな、自分はもちろん家族などでも入院を経験したことがあるわけではありません。
突然の入院に困ることがないよう、必要なものが何か説明していきます。
家族や友人の協力が必要
いざ入院となると、お金のことも気になりますが、筆者には子どもがいたので、子どもたちのことがとても心配でした。
初めて入院した時は子どもたちがまだ小さかったため、急いで実家の母に連絡をし、手伝いに来てもらうことになりました。
2週間の入院中はもちろん、退院後もすぐには働けなかったため、その間の1カ月間は育児と家事すべてをお願いすることになりました。
その当時、母も働いていましたが、長期で休むことはできないと仕事を退職して手伝いに来てくれたのです。
家族が退職をするのは極端な例かもしれませんが、このようにもしもの時は誰かの手伝いが必要になるかもしれません。
そのような時は誰に頼れるのか、家族や友人と話しておくことも大切です。
入院時に用意したい生活必需品
筆者が実際に入院した時は、日用品などの小物をたくさん買うことになりました。
最低限、初めに用意したいと思ったものは、病院内で履く靴、洗面セット、タオル、コップ、お箸などです。
最近の病院では、転倒防止のためにスリッパが禁止されていることが多いです。
自宅から持参できるものもありましたが、急な入院だったため自分以外に保管場所がわからず、入院してから改めて購入したものもありました。
また、入院後に必要になって購入したものは、トレーナー、テレビ用のイヤホン、熱い飲み物用のマグカップ、小説や雑誌でした。
持参したトレーナーでは診察や点滴がしにくく、前開き＆七分丈のトレーナーを新しく購入したのを覚えています。
状況によって必要なものはさまざまですが、入院初期に何かと細々としたお金がかかった経験があります。
生活必需品に関しては、誰かに持ってきてもらうことも想定し、普段からまとめてわかりやすい場所に保管しておくと良いでしょう。
入院中も使う？ある程度の現金
病院ではテレビの視聴、冷蔵庫や洗濯機を利用する際は有料なことが多いです。
さらに売店や自動販売機で飲み物などを購入することがあることを考えると、入院中もある程度の現金が必要となってきます。
テレビカードを1枚1,000円でまず購入します。テレビカードはテレビの視聴のほか、冷蔵庫や洗濯機でも使用できるため、1日に1枚くらいのペースで使用していました。
その他、売店での買い物なども合わせると、筆者の場合は2週間の入院で1万7,000円ほどの支出となりました。
売店やコンビニでの買い物はクレジットカードでも支払い可能ですが、テレビカードや自動販売機は現金での購入となるため、数千円～１万円程度の現金の用意があると便利です。
また、医療費の支払いなどもありますので、緊急一時金としてのお金を今から少しずつでも用意しておきましょう。
医療保険の入院給付請求をしよう
いざという時のために、健康保険などに加入している人も多いと思います。
入院などが決まったら、まさに「いざという時」が今です！給付金の請求をする必要があります。
給付金の請求に関して説明していきます。
入院の内容を事前に確認しよう
ご加入の保険会社に連絡をして、保険金請求書などを取り寄せます。
保険会社によっては、インターネットで24時間給付手続きができる会社もありますが、手続きに少しでも不安がある方は、電話での確認をお勧めします。
連絡の際には、給付を受ける(入院をする)本人、または入院給付金の受取人が入院の詳しい内容を話せるように用意しておくと、よりスムーズに書類の手配ができます。
病気の状況を伝えることで保険会社側の方も適切な資料を送付してくれます。保険会社の担当者とは、以下の表1を参考に準備をして、連絡をしてください。
| 確認項目 | 確認先 | 目的 | |
|---|---|---|---|
| 1 | 証券番号 | 保険証券に記載 | 保険会社にスムーズに保険内容を確認してもらうため |
| 2 | 病名 | 医療機関の担当医師 | 保険会社に給付対象か確認してもらうため |
| 3 | 入院日・退院(予定)日 | 入院日数によって請求書類が異なることがあるため | |
| 4 | 正式な手術名・手術日 | 保険会社が給付対象の手術であるか確認するため | |
| 5 | 通院の有無 |
※保険会社の資料をもとに筆者作成
給付金請求時は診断書は必須ではない
一般的に保険金・給付金の請求には、保険会社ごとに所定の書類があり、さらに医師の診断書などを提出することが必要です。
しかし保険会社によっては、入院日数が短かったたり、手術がなかったりであれば、医師の診断書の代わりに領収書や診療明細書で代用できることがあります。
保険会社によっては他社の診断書のコピーで対応可能な保険会社と、診断書原本を提出しなければならない保険会社があるため、複数の医療保険に加入している場合は忘れずに確認しましょう。
診断書の発行は医療機関によって3,000円～7,000円ほど料金がかかりますので、領収書や診療明細書で代用できるのであれば費用を節約もできます。
必要最低限の診断書を用意するように気を付けてください。
給付請求書類は1週間ほどで届き、入院日数が確定した退院後に提出することがほとんどです。
事前に医療機関の担当医に入院の内容や、保険会社に契約内容を確認することで、診断書を早めに依頼することや書類の提出をスムーズに行うことができ、給付金も早めに受給できることになります。
入院先から給付請求する場合は、家族や友人、保険の担当者に書類を持ってきてもらえるようにお願いしましょう。給付金を急がない場合は退院してからでも手続きは間に合います。
このように、いざ入院となった時のために保険の内容を確認しておきましょう。
まとめ：今からできることを想定・確認・準備していきましょう！
入院はどのような状況でいつ起こるかわかりません。
事務的な手続きのほかにも、入院することや入院が長期化することで、残された家族の生活が困難になることや、短期の入院でも退院後はすぐに働けないなど、誰かに頼らなければいけない状況も考えられます。
そのような万が一のことを具体的に想定し、家族や友人と話をしておくことや健康な今だからこそできる緊急一時金としての貯蓄、保険の見直し、日用品の確認などを少しずつでも準備しておくことが大切です。
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